矢野経済研究所 ICT・金融ユニット

2021.11.24

【アナリストオピニオン】コロナ禍で急速に伸長する仮想オフィスツール市場の実態と将来展望②

2021年度の市場規模は前年度比800.0%の20億円と予測

仮想オフィスツール市場の市場規模は、2019年度に4,000万円、2020年度に前年度比625.0%の2億5,000万円となった。2020年度に急速に成長し、参入企業が増加したことで本格的に市場が形成された。

コロナ禍を契機としてテレワークを一定期間実施する中で、コミュニケーションが不足し、孤独感や疎外感を感じる従業員の増加や、組織の一体感の喪失が課題となる企業が増加している。仮想オフィスツールには、同じ空間を共有できる仮想オフィスの仕組みや、予約なしで即時に声掛けできる機能、従業員の状況を可視化する機能などがあり、実際のオフィスに近い環境をオンライン上で構築できるため、コミュニケーションに課題感をもつユーザ企業を中心に導入が進んでいる。新規参入企業も増加しており、市場は活況を呈している。

2021年度は、前年度比800.0%の20億円に伸長すると予測する。コロナ禍の収束が見通せない中、前年度に引き続き2021年度も仮想オフィスツールの導入が極めて好調に推移している。また、冒険法人プラコレのRemorks(2021年4月、β版提供)や富士ソフトのFAMoffice(2021年6月提供)など新たに市場に参入する企業もあり、市場は盛り上がりを見せている。

コロナ禍を契機にテレワークを実施した企業にとっては2年目に入り、コミュニケーション不足を起因とするチームとしての一体感の喪失や、従業員エンゲージメントの低下などを課題として認識する企業も増加してきている。2020年から2021年にかけて仮想オフィスツール市場の認知度が急速に向上した中、コミュニケーション関連の課題を解決する手段の一つとして導入するケースが今後さらに増加すると見込む(星裕樹)。

※全文は以下よりご覧いただけます

https://www.yanoict.com/opinion/show/id/332

星 裕樹(ホシ ユウキ) 研究員
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